新卒を採用後まもなく１年を迎え、この間辞めていった者や勤務を続けることが困難となり休職している従業員を抱えている会社も多いことと思います。

■格差社会といわれる中で、不安定な様々な雇用形態を受け入れざるを得ない従業員の存在は、終身雇用制度崩壊の現在進行形であり、この上に立ち、且つ、会社がかかえる固有の事情の下で、会社はＤＮＡを伝承し、会社の存続と成長を図らねばなりません。

■会社は生き物であり、常に変化しなければなりませんが、上述に留意しながら、会社トップはその意思表示を管理職（特に中間管理職）に届くように注意を払う必要があります。しかし現実は管理職（特に中間管理職）に余裕が無くなってきているように見受けられます。

■職務遂行に困難な従業員が出た場合、その原因を突き止め、会社体制に不備があることが分かった場合、本人の希望を聞いた上で、病院での治療と十分な休養をとるために休職制度を使って休職させることが必要です。

■その際、本人が退職を希望していても、配置転換等できるだけ会社として考えられる方法を提示し会社として最善を尽くしている姿を見せなければなりません（ただし、会社規定の休職期間を過ぎても治癒しなければ退職となることもやむをえません。）。

■創業理念に戻り、（特に新卒の）従業員は消耗品ではなく価値を生む人財であると確認することが（その結果、従業員全員が理念を理解することが）、会社組織の不備を改善しその結果、会社のＤＮＡを伝承し、会社の存続と成長を図る原動力となるでしょう。
 (平成22年3月7日)